重要ポイントを一括で非表示

単利と複利と利回り

利回り	ある一定期間に受け取る利息などの収益合計額を運用期間で割り、最初の元本に対して1年あたり何%になるかを計算したもの
	満期時の利息合計÷預入年数当初の元本
単利	最初に預け入れた元本に対してのみ利息がつく
	元本×(1＋年利率×預入年数)
複利	一定期間ごとに支払われる利息をそのつど元本に加え（再投資）て、これを新しい元本と皆して次の利息がつく 一定期間の長さに応じて1ヶ月複利・半年複利・1年複利がある
	1年複利＝元本×(1＋年利率)年数 半年複利＝元本×1＋年利率2年数×2

固定金利と変動金利

固定金利	預け入れた時から満期まで金利が変わらないもの
変動金利	世の中の金利の変化に応じて預入機関中に金利が変動するもの

金融商品の要素

安全性・流動性・収益性の3つの要素がある

貯蓄型金融商品の特徴

元本が保証（安全性）されていつでも引き出せる（流動性）、預貯金のこと

ゆうちょ銀行の預入限度額は1,300万円

債券の種類

	公社債
	公共債			民間債
	国債	地方債	政府関係機関債	社債・事業債	金融債
発行元	政府	都道府県・市町村	政府関係機関	事業会社	金融機関

利払方法の種類

利付債	定期的に一定の利息が支払われる債券。償還時に額面金額で償還。
割引債	利息の支払いがない代わりに額面金額より低い金額で発行される債券。召喚時に額面金額で召喚されるので額面金額と発行価格の差額で利息の代わりとなる

発行方法

パー発行	額面100円あたり発行価額100円（額面と同額）で発行
アンダー・パー発行	額面100円あたり発行価額100円未満（額面より低い金額）で発行
オーバー・パー発行	額面100円あたり発行価額100円超（額面より高い金額）で発行

個人向け国債

個人向け国債
	変動10年	固定5年	固定3年
償還期間	10年	5年	3年
金利方式	変動金利	固定金利
適用利率	基準金利×0.66	基準金利×0.05％	基準金利×0.03％
最低保証	0.05％
発行頻度	毎月
購入単位	1万円以上1万円単位
税金	源泉分離課税（20.315%）マル優利用可

債券の利回り計算

直接利回り	償還時の差損益を考慮せず投資金額（購入価格）に対して毎年いくらの利息収入があるか
	表面利率購入価格 ×100
応募者利回り	新規発行時に購入しそのまま償還期間（満期）まで保有した場合の利回り
	表面利率＋額面(100円)ー発行価格償還期限年数発行価格 ×100
最終利回り	市場で売買されている既発債を時価で購入しそのまま償還期間（満期）まで保有した場合の利回り
	表面利率＋額面(100円)ー購入価格残存年数購入価格 ×100
所有期間利回り	償還期間（満期）まで保有せず途中で売却した場合の利回り
	表面利率＋売却価格ー購入価格所有期間購入価格 ×100
利回り計算のポイント ①最終的に手に入る値段ー買った値段 ②①を持っていた年数で割る ③②と表面利率をそのまま足す ④③を買った値段で割る ⑤パーセント表示のため100をかける

金利変動リスク

	国内景気		国内物価		為替
	好況	不況	上昇	下落	円安	円高
債券価格
利回り

信用リスク（デフォルトリスク）

信用度が高い債権（信用リスクが低い債権）は債券価格が高く、利回りが低い
信用度が低い債権（信用リスクが高い債券）は債券価格が安く、利回りが高い

格付け目安は一般的にBBB以上が投資適格債

株式の取引

指値注文	売買価格を指定して注文する
成行注文	売買価格を指定しないで注文する
成行注文優先 指値注文よりも成行注文の方が優先される 時間優先 複数の指値注文がある場合もっとも早い注文が優先される 価格優先 同一銘柄で 複数の売り指値注文がある場合もっとも低い価格が優先される 複数の買い指値注文がある場合もっとも高い価格が優先される 決済（受渡し） 約定日から 4営業日目

主な株式投資の指標

日経平均株価 （日経225）	東証一部に上場されている銘柄のうち主要な225銘柄を選んで算出する修正平均株価（単純平均ではなく株価の連続性を保つように修正平均したもの）
東証株価指数 （TOPIX）	東証一部に上場されている全銘柄を対象に株価を発行済株式数で加重平均した時価総額指数（基準日[昭和43年1月4日]を100とした時価総額の変化）
JPX日経 インデックス400	東証全体に上場されている銘柄のうち、一定基準を満たした400銘柄で構成される指数
売買高 （出来高）	株式市場の活況の度合いを示す指標になる

株式評価の指標

株価収益率（PER）	株価一株あたりの純利益
株価純資産倍率（PBR）	株価一株あたりの純資産
自己資本利益率（ROE）	当期純利益自己資本（純資産） ×100
配当利回り	一株あたりの配当金株価 ×100
配当性向	配当金総額当期純利益 ×100
自己資本比率	自己資本（純資産）総資産（負債＋純資産） ×100
株式評価の指標のポイント 株価収益率（PER）は数値が高いほど株価が割高、低いほど割安と判断される 株価純資産倍率（PBR）は数値が高いほど株価が割高、低いほど割安と判断される 自己資本利益率（ROE）は数値が高いほど投資価値が高くなる（儲け上手な会社） 一般的に成長企業の配当性向は低く、成熟企業の配当性向は高くなる

投資信託の購入から換金までにかかる一般的なコスト

購入時手数料 （販売手数料）	購入時のみ負担 投資信託を購入するときに支払う費用 販売会社によって手数料が違うことがある
運用管理費用 （信託報酬）	保有している限りずっと負担 運用や管理の報酬として投資信託の残高から日々差し引かれる費用
信託財産留保額	途中換金時に負担 投資信託を売却・購入する際に負担 信託財産に組み込まれる

投資信託の運用スタイル

パッシブ運用 (インデックス運用)	日経平均株価やTOPIXなどベンチマークに連動することを目指す運用スタイル
アクティブ運用	ベンチマークを上回る成果を目指す運用スタイル
	トップダウン・アプローチ	マクロ経済に対する調査・分析結果に応じたポートフォリオ構築を図る方法
	ボトムアップ・アプローチ	個別銘柄の分析・リサーチの積上げにより銘柄を決定しポートフォリオ構築を図る方法
	グロース型	個別企業の成長性に着眼し投資対象を選択する手法
	バリュー型	個別企業の利益・配当・資産などから判断し割安だと思う銘柄に投資する手法

ブル型ファンド

相場が上昇した時に利益が出るように設計されたファンド

ベア型ファンド

相場が下落した時に利益が出るように設計されたファンド

為替レート

TTS	TTM	TTB
円を外貨に替えるときのレート	基準レート	外貨から 円に替えるときのレート

オプション取引

特定の商品を「将来の特定の日に現時点で決めた価格で売買する権利」を売買する取引のこと
買う権利	コール・オプション
売る権利	プット・オプション

相関係数

二つの異なる資産に投資するポートフォリオにおいて組み入れる資産や銘柄の値動きが同じか異なるかを見る